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人財育成

基本的な考え方

日立チャネルソリューションズは、「人的資本、すなわち人こそが価値の源泉」という考えのもと、人と人とのコミュニケーションを重視した風通しの良い職場環境づくりを推進するなど、従業員と企業の良好な関係を構築するとともに、従業員の処遇やキャリアアップに関する積極的な対話を心がけています。また、成長戦略の要となるグローバル人財、デジタル人財の獲得と育成の強化に加え、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DEI)の推進に取り組んでいます。

重点人財育成施策

当社はデジタルの取り組みを強化し、ビジネスをグローバルに拡大していくため、次の人財育成を重点的に取り組んでいます。

デジタル人財育成
IT人財の職種や専門分野のそれぞれにおいて、高度な能力を有するプロフェッショナルの育成を推進しています。
グローバル人財育成
グローバルビジネスを牽引する人財を強化しています。英語力やグローバルスキルの向上をめざした研修を提供し、グローバル人財としてのレベルアップを図ります。

キャリア形成支援

当社は従業員一人ひとりの自律的なキャリア形成を、組織的に支援しています。
当社が持続的社会を実現するためには、会社としても個人としても変化にチャレンジし成長していく必要があり、そのためには個人が自身のキャリアを改めて考えて行動する必要があると考えています。
従業員一人ひとりの「意思・意欲」や「やりがい・働きがい」を大切にし、キャリアデザインを考えるためのアドバイスや支援を行っています。

ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン

基本的な考え方

当社は、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DEI)を、自社のイノベーションと成長の源泉として捉えています。私たちは、グローバルにビジネスを展開しており、さまざまな国や地域のお客さまに接し、ビジネスパートナーと連携し、事業活動を行っています。多様な個性を尊重すること、そして多種多様な考えに触れ、刺激を受けることが大切であることを知っています。
当社は、従業員一人ひとりの個性や事情に配慮した、働きやすい職場づくりを進めるとともに、女性の活躍機会や外国籍をもつ人財登用の拡大を図り、多様な人財が共に成長できる環境を作っていきます。

ダイバーシティの理解促進

ダイバーシティ&インクルージョンに関する理解を促進し、従業員自ら考える機会を提供するため、定期的にさまざまなイベントを実施しています。
有識者による講演や、従業員によるパネルディスカッションなどをオンラインで開催。多様性を活かす組織風土の実現に向けた活動をしています。

  • イベント開催一覧
    「ダイバーシティ推進に向けた私たちの意見交換会」(2022/3/11)
    「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)ってなに?」(2022/9/14)
    「CHIE To Chat〜みんなで話そうキャリアとDE&I〜」(2023/1/19)

健康経営への取り組み

健康経営宣言

健康経営宣言

当社は、『安全と健康を守ることは全てに優先する』という「日立グループ安全衛生ポリシー」の基本理念に基づき、安全活動と共に従業員の健康保持・増進活動である「健康経営」を推進していきます。

当社では、全従業員が健康で明るくいきいきと働くことのできる会社づくりに努めることを宣言します。

日立チャネルソリューションズ株式会社
代表取締役 取締役社長 八木 鉄也

健康経営活動

(1)組織体制

組織体制の画像

(2)活動内容

  • 定期健康診断 100%受診
  • 定期健康診断結果の産業医確認
  • 定期健康診断結果に基づく重症化予防対策
  • 健康増進セミナー(生活習慣病予防/女性セミナーなど)
  • 健康増進行事(ウォーキングイベントなど)
  • 感染症予防対策(インフルエンザ集団予防接種の実施)
  • ストレスチェック実施
  • 働き方改革推進など

(3)健康経営マップ

健康経営マップの画像


(4)評価

日立健康保険組合 事業所健康マップ

No 項目 2020年度実績 2021年度実績 2022年度実績
1 肥満該当者
(BMI 25以上)
27.2% 27.5% 27.6%
2 高血糖該当者
(ヘモグロビン A1c7.0%以上)
4.1% 4.3% 4.6%
3 高血圧該当者
(収縮期160mmHg・拡張期100mmHg以上)
4.8% 3.2% 3.7%
4 脂質異常該当者
(LDL-C 180mg/dl以上)
4.1% 3.4% 2.7%
5 喫煙率 19.2% 19.2% 19.4%
6 1人当たりの医療費状況 163,964円 184,016円 170,551円

「健康経営優良法人 2024 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2023 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2022 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2021 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2020 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2019 大規模法人部門(ホワイト500)」に認定